リップル（XRP）の今後は？特徴・将来性・リスクを徹底解説

「リップル（XRP）ってよく名前は聞くけど、ビットコインと何が違うの？」「将来性があるって本当？」——暗号資産に興味を持ち始めると、必ずと言っていいほど目にするのがXRPの名前です。

XRPは国際送金の課題を解決するために開発された暗号資産で、送金速度は約3秒、手数料は約0.06円。ビットコインやイーサリアムとは設計思想がまったく異なります。2025年にはSECとの裁判が終結し、現物ETFも承認されるなど、大きな転換点を迎えました。

この記事では、XRPの特徴・SEC裁判の結末・今後の見通し・リスクを徹底解説。「将来性がない」と言われる理由の検証や、XLM・SOLとの比較、XRPを活用したレンディングの始め方まで網羅します。

リップル（XRP）とは？ビットコインとの違い

XRPの基本情報

XRPは国際送金の効率化を目指して開発された暗号資産で、独自の分散型台帳「XRP Ledger」上で動作します。

従来の国際送金は、銀行間で何重もの中継を経るため、数日かかるうえ手数料も高額でした。XRPはこの非効率を解消するために、リップル社（Ripple Labs）が2012年に開発。異なる通貨の「橋渡し」をする ブリッジ通貨 用語解説 異なる法定通貨（例：日本円と米ドル）の間を仲介する役割を持つ暗号資産。送金元の通貨をXRPに変換し、即座に送金先の通貨に交換することで、低コスト・高速な国際送金を実現する。 として機能します。

項目	XRP
開発元	Ripple Labs（2012年〜）
時価総額ランキング	5位（2026年3月時点）
価格	約220円（2026年4月時点）
発行上限	1,000億枚（すべて発行済み）
送金速度	約3秒
送金手数料	約0.06円（0.0004ドル）
合意形成アルゴリズム	RPCA

※価格は2026年4月時点の概算値です。最新の価格はCoinMarketCap等でご確認ください。

ビットコインやイーサリアムとの違い

XRPは「国際送金のインフラ」として設計されている点で、BTCやETHとは根本的に目的が異なります。

ビットコインは「デジタルゴールド」として 価値の保存 用語解説 金（ゴールド）のように、長期的に価値を維持・蓄積する手段としての役割。ビットコインは発行上限が2,100万枚に限られるため、希少性による価値保存を期待されている。 を目的とし、イーサリアムは スマートコントラクト 用語解説 ブロックチェーン上で動く自動実行プログラム。あらかじめ決めた条件を満たすと、人間を介さずに自動で取引を実行する。 による分散型アプリケーション基盤を目指しています。XRPはそのどちらでもなく、銀行や金融機関が使う「送金レール」です。

比較項目	BTC	ETH	XRP
主な目的	価値の保存	アプリ基盤	国際送金
送金速度	約10分	約15秒	約3秒
手数料（目安）	数百〜数千円	数十〜数百円	約0.06円
合意形成	PoW	PoS	RPCA
発行上限	2,100万枚	なし	1,000億枚
管理体制	分散型	分散型	リップル社中心

リップル（XRP）の5つの特徴

国際送金が約3秒・手数料はほぼゼロ

従来の国際送金（ SWIFT 用語解説 Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication。世界200以上の国・地域の11,000以上の金融機関が参加する国際送金ネットワーク。銀行間で送金指示をやり取りする仕組みで、実際の着金には数日かかることが多い。 ）では数日かかる処理が、XRPなら約3秒で完了します。手数料も1回あたり約0.06円（0.0004ドル）と、ほぼ無視できる水準。

たとえば日本からフィリピンに10万円を送金する場合、銀行経由では手数料3,000〜6,000円＋中継銀行手数料がかかり、着金まで2〜5営業日。XRPを使えば数秒で届き、手数料はほぼゼロです。SBIレミット社は実際にXRPを活用したフィリピン・ベトナム・インドネシア向け送金サービスを商用展開しています。

ブリッジ通貨として異なる法定通貨をつなぐ

XRPは異なる通貨をつなぐ「橋渡し役」として機能します。日本円→XRP→米ドルのように、送金元の通貨をXRPに一瞬変換し、送金先の通貨に即座に交換する仕組みです。

このブリッジ通貨としての役割がXRPの最大の存在意義。従来は各通貨ペアごとに事前に流動性を用意する必要がありましたが、XRPが中間に入ることで、どの通貨ペアでも即座に送金が可能になります。リップル社の送金ソリューション「Ripple Payments」（旧RippleNet）では、このODL（On-Demand Liquidity）機能が中核を担っています。

リップル社が管理する中央集権型の仕組み

XRPはリップル社が大きな影響力を持つ「中央集権的」な暗号資産です。ビットコインのように「誰も管理者がいない」わけではなく、リップル社が開発をリードし、大量のXRPを保有しています。

リップル社は創業時に1,000億枚のうち約800億枚を受け取りましたが、市場への放出や エスクロー 用語解説 第三者が資産を預かり、一定の条件を満たすまで凍結する仕組み。XRPの場合、リップル社が保有するXRPを事前設定されたスケジュールで段階的に市場放出することで、一度に大量売却されるリスクを抑えている。 の運用を経て、2025年末時点では約410億枚を保有（うち約350〜380億枚がエスクロー）しています。エスクローから毎月最大10億枚ずつ市場に放出できる仕組みですが、実際には60〜80%が再ロックされます。この透明性の確保により、一度に大量売却されるリスクは制限されていますが、リップル社への依存度の高さは議論の対象になっています。

発行上限1,000億枚をすでに発行済み

ビットコインのようなマイニングによる新規発行がないのもXRPの特徴です。1,000億枚はすべて2012年の開発時に生成されており、使われた手数料はバーン（焼却）される仕組みのため、総供給量は時間とともに微減していきます。

新規発行がないということは、インフレによる価値希薄化が構造的に起きない設計です。一方で、エスクローから毎月放出される分が実質的な供給増になるため、リップル社の放出ペースが価格に影響を与える可能性があります。

XRP Ledger独自の合意形成アルゴリズム（RPCA）

XRP LedgerはPoWもPoSも使わない独自方式を採用しています。RPCA（Ripple Protocol Consensus Algorithm）と呼ばれ、信頼できるバリデーター（検証者）のネットワークが合意形成を行います。

ビットコインのPoWのように膨大な電力を消費せず、環境負荷が極めて低いのが利点。XRP Ledgerの電力消費量はビットコインネットワークの数十万分の一と言われています。ただし、バリデーターの選定にリップル社の影響が及ぶ点は、分散性の観点で批判されることもあります。

SEC裁判の結末とXRPへの影響

何が問題だったのか？（30秒でわかるまとめ）

SEC 用語解説 U.S. Securities and Exchange Commission（米国証券取引委員会）。米国の有価証券市場を監督する連邦政府機関。暗号資産が証券に該当するかの判断権限を持ち、XRPに対しては未登録証券として提訴していた。 は「XRPは未登録の証券である」としてリップル社を2020年12月に提訴しました。もしXRPが証券と認定されれば、米国の取引所で取り扱いができなくなり、XRPの実用性は大きく制限されるリスクがありました。

2025年の訴訟終結と罰金確定

2025年8月、SECとリップル社が相互に控訴を取り下げ、約1億2,503万ドルの罰金で裁判が正式に終結しました。

1. 1 2020年12月：SECがリップル社を提訴。XRPは「未登録証券」と主張
2. 2 2023年7月：裁判所が一部略式判決。取引所での一般投資家向け販売は証券に該当しないと判断
3. 3 2024年8月：リップル社に約1億2,503万ドルの罰金命令（エスクロー口座に納付）
4. 4 2025年3月：SECとリップル社が罰金5,000万ドルへの減額で和解案に合意し裁判所に提出
5. 5 2025年5月：裁判所が和解案を却下。1億2,503万ドルの罰金と恒久的差止命令の維持を指示
6. 6 2025年8月：両者が控訴・反訴を取り下げ、罰金の米財務省への送金が確定。5年間の法廷闘争が終結

裁判終結で何が変わったか

裁判終結はXRPの「証券リスク」を事実上払拭し、以下の変化をもたらしました。

• 米国取引所での再上場：Coinbase等がXRP取引を再開。流動性が回復
• 現物ETF承認への道：証券リスクの解消でETF申請が活発化。2025年9月に米国初のXRP現物ETFがナスダックに上場
• 機関投資家の参入：コンプライアンス上の障壁が下がり、ファンドや企業の投資対象に

※裁判終結はXRPの法的リスクが解消されたことを意味しますが、将来的に新たな規制が導入される可能性はゼロではありません。

リップル（XRP）の価格推移と注目イベント

2017〜2018年：史上最高値3.84ドル

2018年1月4日にXRPは史上最高値の3.84ドル（当時約430円）を記録しました。2017年初頭の0.006ドルから約640倍という驚異的な上昇でしたが、いわゆる「仮想通貨バブル」の崩壊とともに急落。2018年末には0.35ドル付近まで下落しています。

この急騰の背景には、リップル社の金融機関との提携発表ラッシュと、暗号資産市場全体の過熱がありました。短期間の急騰は急落のリスクと表裏一体であることを、2018年の相場は証明しています。

2020〜2023年：SEC提訴と一部勝訴

2020年12月のSEC提訴でXRPは約0.20ドルまで下落。米国主要取引所が相次いでXRPの取り扱いを停止し、一時は存続すら危ぶまれました。

しかし2023年7月、「取引所での一般投資家向けXRP販売は証券に該当しない」という一部勝訴判決が出ると、XRPは1日で約96%急騰（0.47ドル→0.81ドル）。その後も裁判の進展に応じて価格が上下する「裁判相場」が続きました。

2024〜2026年：裁判終結から現在まで

2024年後半にはXRPが350%の急騰を記録し、2025年7月には約500円台（約3.3ドル）の高値を更新。裁判終結とETF承認期待が追い風になりました。

しかし2026年に入ると市場全体の調整もあり下落基調に。2026年4月時点では約220円（約1.4ドル）で推移しており、史上最高値からは約40%下落した水準です。

リップル（XRP）の今後を左右する5つのポイント

XRP現物ETFの承認見通し

2025年9月、米国初のXRP現物 ETF 用語解説 Exchange Traded Fund（上場投資信託）。証券取引所に上場し、株式と同じように売買できる投資信託。現物ETFは対象資産（XRP等）を実際に保有することで価格を連動させる仕組み。 がナスダックに上場しました。その後12月までにCanary Capital、Bitwise、Franklin Templetonなど6社以上が追随し、2026年3月時点の累積資金流入額は14億ドル（約2,100億円）を突破しています。

ただし、BlackRockやFidelityといった最大手はまだ参入していません。ビットコインETFではBlackRockの参入が大きな転換点になった前例があり、XRPでも同様の展開があれば、さらなる資金流入が期待できます。一方、2026年に入ってからは価格下落に伴いAUM（運用資産残高）も縮小しており、ETF承認＝即座に価格上昇とは限らない点には注意が必要です。

RLUSDの普及とステーブルコイン市場

リップル社が発行する米ドル連動ステーブルコイン「RLUSD」は、わずか1年で流通額10億ドルを突破しました。ニューヨーク州金融サービス局（NYDFS）の承認を受けた正規のステーブルコインで、2026年1月にはバイナンスにも上場しています。

• マスターカードとの提携：決済ネットワークへの組み込みが進行中
• デリバティブ市場での担保採用：機関投資家の資産管理ツールとして利用拡大
• SBIとの提携：2026年中に日本国内でのRLUSD提供を目指す

RLUSDの普及はXRPの需要にも間接的にプラス。RLUSDの決済にXRP Ledgerが使われるため、ネットワーク全体の利用が活性化します。

ステーブルコイン全体の仕組みや他銘柄との違いはステーブルコインとは？USDT・USDC・DAIの違いとリスクを解説で詳しく解説しています。

金融機関との提携拡大（SBI・バンク・オブ・アメリカ等）

リップル社は世界100以上の金融機関と提携しており、なかでもSBIグループとの関係は深い。2016年に設立されたSBI Ripple Asiaを通じて、アジア圏の送金インフラ整備が進んでいます。

実際にSBIレミット社はXRPを使ったフィリピン・ベトナム・インドネシア向けの送金サービスを商用展開しており、これは「XRPが実際に使われている」数少ない事例です。また、2020年にはバンク・オブ・アメリカがRippleNetに参加するなど、大手金融機関の採用事例も増加傾向にあります。

SWIFTとの競合はどうなるか

SWIFTは世界11,000以上の金融機関が使う既存の送金ネットワークであり、XRPの最大のライバルとも言える存在です。「XRPがSWIFTを置き換える」という予想もありますが、現実はより複雑。

興味深いのは、リップル社が2025年にSWIFTメッセージングネットワークへの対応を発表したこと。「SWIFTを倒す」のではなく、「SWIFTと共存する」方向に舵を切った形です。企業の財務チームは、SWIFTの仕組みの中でXRPやRLUSDを活用できるようになりました。

規制環境の変化（日本・米国）

日本ではXRPは「暗号資産」として資金決済法の下で適法に取引可能。金融庁登録の取引所で購入でき、法的な不確実性は低い状態です。

米国では、SEC裁判の終結により法的リスクは大幅に低下しましたが、暗号資産全体の規制枠組みはまだ整備途上。2026年に審議されているGENIUS Act（ステーブルコイン規制法案）が可決されれば、RLUSDの事業環境が改善し、リップル社のエコシステム全体にプラスの影響が期待できます。

ライバル通貨との比較 — XLM・SOLとの違い

XRPと似た特徴を持つ暗号資産として、ステラルーメン（XLM）とソラナ（SOL）がよく比較されます。

比較項目	XRP	XLM	SOL
主な用途	企業・銀行間の国際送金	個人間送金・マイクロ決済	DeFi・NFT・dApps
送金速度	約3秒	約2〜5秒	約0.4秒
手数料	約0.06円	約0.02円	約0.03円
管理体制	リップル社中心	Stellar Development Foundation	分散型（Solana Labs）
合意形成	RPCA	SCP	PoH + PoS
ターゲット	金融機関・大口送金	銀行口座を持たない人々	開発者・DeFiユーザー

ステラルーメン（XLM）：個人送金に特化

XLMはXRPの共同創業者であるジェド・マカレブが2014年に立ち上げたプロジェクトで、「XRPの兄弟」とも呼ばれます。

XRPが銀行や金融機関をターゲットにしているのに対し、XLMは銀行口座を持たない途上国の人々にも金融サービスを届けることを目指しています。手数料はXRPよりさらに安く、個人間の少額送金に適した設計です。

ただし、時価総額やエコシステムの規模ではXRPが大きくリード。「企業向けならXRP、個人向けならXLM」という棲み分けが現状です。

ソラナ（SOL）：多機能プラットフォーム

ソラナは送金だけでなく、DeFi・NFT・ゲームなど幅広い用途に対応する汎用プラットフォームです。送金速度は約0.4秒とXRPより速く、手数料も同等に低い。

ただし、XRPとソラナは「競合」というより「別ジャンル」です。XRPは国際送金という1つのユースケースに特化して最適化されているのに対し、ソラナは「何でもできるが、送金専用ではない」という違いがあります。

リップル（XRP）のリスクと注意点

「将来性がない」と言われる3つの理由

XRPには「将来性がない」という声もありますが、その根拠を整理すると以下の3つに集約されます。

• リップル社への依存度が高い：XRPの価値はリップル社の事業成功に左右される。経営不振に陥ればXRPに直接影響する構造
• SWIFTを置き換えられていない：設立から10年以上経っても、市場シェアを大きく奪うには至っていない
• 価格が長期間低迷した実績：2018年の高値から2024年まで最高値を更新できず

ただし、これらの懸念はSEC裁判終結・ETF承認・RLUSD普及によって一部は緩和されつつあります。「将来性がない」と断じるのは早計ですが、リスクを理解したうえで判断することが重要です。

価格変動リスク

XRPも他の暗号資産と同様に、大きな価格変動リスクがあります。2018年のバブル崩壊では最高値から約90%下落、2020年のSEC提訴時にも約60%の急落を記録。

2025年7月に約500円をつけた後、2026年4月には約220円まで下落しており、半年で50%以上の下落が起きています。「安いうちに買えばいい」という考えは危険で、さらに下がる可能性も常にある点を認識しておく必要があります。

リップル社による大量保有と売り圧力

リップル社は2025年末時点で約410億枚のXRPを保有しており、全体の約40%に相当します。エスクローにより毎月最大10億枚ずつの放出に制限されてはいますが、この構造自体が常に「売り圧力」として市場に意識されています。

リップル社が事業資金のためにXRPを売却すれば、市場に供給が増えて価格が下落する可能性があります。「開発元が大量に保有している」という構造は、ビットコインにはないリスクです。

法整備の不確実性

暗号資産に対する各国の規制はまだ整備途上です。日本では資金決済法の下で適法に取引可能ですが、海外ではXRPの法的分類が国によって異なります。

SEC裁判は終結しましたが、今後新たな規制が導入される可能性はゼロではありません。特に、リップル社の事業が主に米国を拠点としているため、米国の規制動向がXRPの価値に直接影響する構造は変わっていません。

※暗号資産の価格は需要と供給のほか、規制動向・市場心理・世界経済の影響を大きく受けます。投資は余裕資金で行い、損失が出ても生活に影響しない範囲に留めてください。

リップル（XRP）を活用する方法

取引所で購入して保有する

XRPは国内の主要取引所で購入可能です。金融庁に登録された暗号資産交換業者であれば、法的にも安心して取引できます。

• 販売所で購入：操作がシンプルで初心者向け。ただしスプレッド（実質手数料）がかかる
• 取引所（板取引）で購入：指値注文が可能で、コストを抑えられる。操作にやや慣れが必要

国際送金に使う

XRPの本来の用途である国際送金は、個人でも利用可能です。海外の取引所や個人ウォレットにXRPを送金する場合、手数料約0.06円・着金まで数秒という利便性を体感できます。

ただし、XRPを法定通貨（日本円や米ドル）に換金するには、送金先の国の取引所で売却する必要があるため、実用的な国際送金にはまだ一定のハードルがあります。

リップル（XRP）でレンディングする方法と利回り

XRPレンディングとは？仕組みを解説

XRPレンディングとは、保有しているXRPを事業者に貸し出して貸借料を受け取るサービスです。消費貸借契約に基づき、一定期間XRPを預けることで利息（貸借料）が発生します。

「XRPを長期保有するつもりだけど、ただ持っているだけではもったいない」——そんな方にとって、レンディングは保有中のXRPから追加のリターンを得る手段です。

レンディングの基礎知識やBTC・ETH含むサービス全体の比較は暗号資産(仮想通貨・ビットコイン)レンディングとは？仕組み・リスク・おすすめサービスを徹底比較もあわせてご覧ください。

• 仕組み：ユーザーがXRPを事業者に貸し出し → 事業者が運用 → 貸借料がユーザーに支払われる
• メリット：相場に関わらず貸借料が発生。売買タイミングを計る必要がない
• 期間：サービスにより異なる（30日〜1年など）

主要サービスの利回り比較

XRP年率は7%〜12%が主な水準。最低貸出数量・途中解約条件・運営元の信頼性を総合的に比較します。

サービス	XRP年率	最低貸出	貸出期間	途中解約
らくらくちょコイン	7%	50 XRP	30日〜	30日後から可能
BitLending	7%	要確認	30日〜	30日後から可能
PBRレンディング	10%（通常）/ 12%（プレミアム）	500 XRP〜（通常）	1ヶ月〜	通常1ヶ月後可

※年率は2026年4月時点の情報です。3社とも貸借取引（消費貸借契約）に基づくサービスで、暗号資産交換業者とは異なる事業形態です。PBRレンディングのプレミアムプランは1年ロック、早期解約時は手数料20%が発生します。

レンディングのリスクと注意点

レンディングは「ノーリスクで利息がもらえる」サービスではありません。以下のリスクを理解したうえで利用してください。

• 信用リスク：事業者が経営破綻した場合、貸し出したXRPが返還されない可能性がある
• 価格変動リスク：貸出期間中にXRPの価格が下落すれば、貸借料を上回る含み損が発生する
• 流動性リスク：貸出期間中は途中解約できないサービスもあり、急な価格変動時に売却できない

※レンディングサービスは預金保険の対象外であり、暗号資産交換業者とは異なる事業形態のサービスもあります。運営会社の信頼性（上場企業か、セキュリティ体制は十分か等）を確認してから利用してください。

らくらくちょコインは東証グロース市場上場の株式会社イオレが運営するレンディングサービスで、XRPの貸借料率は年率7%。最小50 XRPから貸し出しが可能で、30日経過後はいつでも返還申請できます（申請から7営業日以内に返還）。

※暗号資産レンディングは預金保険の対象外です。らくらくちょコインは暗号資産交換業者ではなく、貸借取引のサービスを提供しています。貸し出した暗号資産の返還が遅延・不能となるリスクがあります。

よくある質問

まとめ

XRPは国際送金に特化した暗号資産として、ビットコインやイーサリアムとは異なるポジションを築いています。

• 特徴：送金速度約3秒・手数料約0.06円。国際送金のブリッジ通貨として設計
• 転換点：SEC裁判終結・現物ETF承認・RLUSD流通額10億ドル突破と、2025〜2026年に大きな進展
• リスク：リップル社への依存度、大量保有による売り圧力、価格変動リスクは認識しておくべき
• 活用法：長期保有するならレンディングで年率7%の貸借料を得る選択肢もある

「将来性がない」という声がある一方で、ETF承認やRLUSDの普及など、着実にエコシステムが拡大しているのも事実です。リスクを理解したうえで、自分の投資方針に合うかどうかを判断してください。